特定看護師とは？ 看護師の幅が広がる「資格」について概説します

「特定看護師」になるための研修

 

特定行為研修の内容

 

大きく分けて、「共通科目」と言われる全てに共通する科目と、「区分別科目」と言われる特定の区分の研修があります。

 

画像出典：nurse.or.jp

 

特定行為研修の内容と時間数

 

共通科目の具体的内容と時間数は以下になります。

 

 

特定看護研修の実施方法

 

 

 

特定行為研修を受けられる場所

 

平成28年8月において、日本において28施設研修を受けることができる機関があります。

 

画像出典：mhlw.go.jp

 

詳しくはこちらをご覧になってください。

 

特定看護師の現状と今後

 

特定看護師の現状

 

2016年3月7日、日本看護協会で2015年度「特定行為研修」の閉講式が行われ、研修を修了した39人が特定看護師第１号が誕生しました。

しかし、特定看護師は「割にあわない」という声が上がっています。

金銭面という点では研修は、315時間の共通科目のほか、特定行為の種類によって、専門科目があり、研修費用は各種助成金もあるが、基本的には看護師が負担することになっています。

また、ケア内容においても「包括的指示」による行為と変わらないと言われています。

 

看護教育をリードする聖路加国際大学看護学部の菱沼典子教授は以下のような発言をしている。（以下dot.asahi.com）

「現状は、残念ながら、チーム医療の推進というより医師の人手不足を補う内容に終始しています。看取りを含め、これから在宅医療には看護師にもっと踏み込んだ内容が求められていたのではないか。たとえば死亡診断などは、今後切実な問題になるはずです」
　死亡診断は、現在、医師だけに認められている。しかし、今後増える在宅での看取りに寄り添うのは、主に看護師たちになるだろう。巨額の税金を投じて運用される制度が、計画倒れにならないように願いたい。

 

特定看護師の今後

 

現在看護師の資格として、公益社団法人の日本看護協会が運用「認定看護師」と「専門看護師」があります。

どちらの資格の取得者も看護のスペシャリストとして活躍しています。

 

※参考記事：「認定看護師、専門看護師になることのメリット5選」

 

現状では「特定看護師」を取得するメリットは大きいとは言えず、「厚生労働省が2025年までに看護のスペシャリスト10万人を育成するという目標を達成するためには、如何に他の資格に差別化していくかが鍵になってくるであろう」と言われています。

必ず訪れる超高齢化社会に向け、高まる在宅医療のニーズに応えるべく「特定看護師」がどのように変化していくか注目していきたいと思います。

 

 

☆関連お役立ち情報☆

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